公益財団法人日本生産性本部の余暇創研は２５日、東京都千代田区のビジョンセンター永田町において「レジャー白書２０２２」の記者発表を開催。余暇総研の長田亮主任研究員と桜美林大学ビジネスマネジメント学群の山口有次教授が概要説明にあたった。

発表によると２０２１年のパチンコ・パチスロ参加人口は７２０万人で、過去最低を記録した２０２０年の７１０万人より１０万人増加。また、市場規模は前年と同じ１４．６兆円と厳しい状況が続いた。

余暇関連市場規模は５５兆７６００億円（前年比プラス１．０％）の微増。コロナ禍が続いたことで、参加人口では「読書」（３７００万人）が初の首位となったほか、「動画鑑賞」「音楽鑑賞」といった在宅レジャーが上位となった。一方で、２０１９年まで首位だった「国内観光旅行」は６位へと順位を下げている。

パチンコが属する娯楽部門においては、インターネットを通じて参加できる「公営競技」と「スポーツ振興くじ」が大きく伸長。「テレビゲーム・ゲームソフト」「外食」は微減、「喫茶店・酒場・バー等」「カラオケボックス」は大きく低下した。

なお、調査は２０２２年１月～２月にインターネットを通じて実施し、３２１１人（全国１５歳～７９歳の男女）から有効回答を得た。

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