処分方法ですが、まず、することはメーカーの回収がないかどうかを確認することです。
作ったメーカーが回収すれば、分解も処分もいちばんその製品を分かっているところが処理してくれるため最も合理的で安全です。

メーカーの回収窓口がなければ、幅広いメーカーが加盟する一般社団法人JBRCという組織があり、
家電店など協力店店頭などに回収箱を設置されているか、店員に言えば回収してくれるようになっています。
現在のところ最も一般的な回収方法と言えます。ただし条件があり、JBRCの加盟企業の製品しか回収はしてくれません。

たとえば、最近は屋外キャンプで使われることの多くなった、コンセントの機器が使えるポータブルバッテリーがあります。
これまでにない大容量のリチウムイオン充電池を搭載していますが、JBRC未加盟企業の製品がほとんどです。
なかには自主回収を謳っているメーカーもあるものの、JBRCに未加盟、自主回収体制も確立していないというメーカーも残念ながら存在します。

ポータブルバッテリーについては発展途上の製品で、今後、体制が確立する可能性はありますが、
メーカーも回収していない、JBRC加盟でもないとすれば、専門のリサイクル業者、または住んでいる自治体の処分方法に従うことになります。

自治体のWebサイトには、ごみの回収方法だけでなく分別方法と同時に回収できるものとそうでないものの区別が記載されています。
パソコン、家電、自動車などリサイクルの法律があって自治体が回収できないものはそれぞれの機関に相談するように案内されているほか、
最近ではモバイルバッテリーについての記載も増えてきました。

いくつかの自治体のWebサイトを見たところ、モバイルバッテリーなど充電池内蔵機器はJBRCの回収に頼るように記載がありました。
JBRC加盟企業の製品でないと回収できないはずですが、その点に全く触れていない場合もあります。

また、一部では小型なら「有害危険ごみ」として回収できるところもあります。ただし、それは少数派です。

つまり、JBRC非加盟のメーカーの製品で、自治体の回収がなければ、かんたんな適正処分方法はあまりないということです。
このことはしっかり覚えておく必要があります。

https://www.watch.impress.co.jp/docs/topic/1375383.html