9月に突如、無期限活動休止を発表したGACKTをめぐり、最近〝ある通達〟がなされたという。
テレビ関係者は「バラエティー班ではなく、硬派な報道部署から『取り扱いは注意した方がいい』という話が制作サイドに伝えられたそうです」といい、週刊誌記者は「難病なら日本で治療するのが一番。
なぜわざわざ医療後進国のマレーシアで療養するのかわかりません。最初はGACKTを心配していたマスコミも『これはおかしい…』とキナ臭さを感じ始めています」と話している。
GACKTが関わった仮想通貨「スピンドル」は、2017年に上場後大暴落。GACKTら運営サイドはそのスキに売り抜き、多額の利益を得たという。一般紙社会部記者は
「大損した連中はGACKTら運営元に怒り心頭で、警察に駆け込み被害相談する人もいました。警察も全国で同じような被害報告を受け、統括する大阪府警が1度、水面下で調べていました」といい、
「購入者の中にはいわゆる〝その筋〟の人たちも多く、GACKTに対し『あいつは許さねー』と物騒なことを言う人もいる。警察周りもザワつき始めています」と話しているとTOCANAが報じた。
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