半導体不足がオーディオ各社の経営を試している。ソニーグループは4月1日から国内向け家電の出荷価格を引き上げる。オンキヨーホームエンターテイメントは3月28日、子会社2社の破産手続きが始まったと発表した。ここ数年、出荷の減少が続くオーディオ業界は、半導体不足下で他業種に増して競争力が問われている。

「悩んでいた方はお早めに！」

兵庫県小野市のソニーショップ、ワンズの担当者は3月25日、自社のホームページにこう書き込んだ。前日の24日、ソニーが一部製品の出荷額値上げを発表しており、駆け込み需要に期待してのことだった。都内のソニーショップではすでに15万〜20万円前後のサウンドバーやスピーカーなどを中心に一部駆け込み需要が出ているもようだ。

ソニーが4月から値上げするのは、サウンドバーやホームシアターシステムなどのオーディオやカメラ、ブルーレイ・ディスクプレーヤーなど109製品。国内向け出荷価格を、3〜31%値上げする。大規模な値上げは7年ぶりとなる。

オーディオを中心に「製品寿命が長いものが対象」（ソニーマーケティング）という。毎年、新製品が出るものは、その都度価格を調整できるが、数年前のモデルを継続的に販売するオーディオなどは数年前のコスト計算では割に合わない。

2013年に発売したスピーカーシステムの場合、希望小売価格ベースで26%増の33万円に価格を引き上げる。値上げ幅は7万円弱と大きい。ロングセラー商品だが、値上げを消費者がどこまで受け入れるかが試されることになる。

ソニーだけではない。家電製品の中でオーディオの値上げが顕著だ。オーディオテクニカ（東京都町田市）も4月からプロ向けのヘッドホンや、ユーチューバーなどが自宅の収録などで使うプロ向けのマイクなど12製品を3〜19%値上げする。値上げするのは比較的同社の中でも主力のモデルだ。

「デノン」や「マランツ」などのブランドを持つディーアンドエムホールディングス（川崎市）も1月下旬に価格引き上げを発表。だが供給のめどが立たず、その2週間後に同じモデルの受注を止めざるを得なかった。
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC3144G0R30C22A3000000/