テニスの4大大会ウィンブルドン選手権を主催するオールイングランドローンテニスクラブ(AELTC)がロシアとベラルーシ選手の参戦可否について反プーチン宣言≠フ提出を決めた英政府と協議を開始した。

 英「BBC」など各メディアによると、英政府はウクライナに侵攻したロシアとベラルーシのアスリートについて、英国内でのトーナメントに出場する場合、男子プロテニス協会(ATP)が参加を認めている中立の立場であっても、ロシアのウラジミール・プーチン大統領による侵略行為を非難する文書の提出を義務付けることを決めたという。

 この規則については3月の検討段階から踏み絵≠ニして各方面で物議を醸しており、特にロシア側は猛反発。ロシア出身で男子世界ランキング2位のダニエル・メドべージェフ(26)らアスリートに損害賠償請求することをアドバイスするなど、英政府の対応に不満をあらわにしていた。

 そんな中、AELTCはロシア勢の参戦可否について「私たちは英国政府のガイダンスに留意した」とし「英国政府、AELTCおよびテニスの国際的な統治機関との話し合いを続けています。5月中旬のエントリー締め切り前に決定を発表する予定だ」との声明を出したが、果たしてどんな判断を下すのか。

https://news.yahoo.co.jp/articles/59682321f203972770055599454fd57124140466