日本サッカー協会が電通と８年総額350億円の大型パートナーシップ契約を結べた理由

日本サッカー協会（JFA）が電通と8年のパートナーシップを結んだ。契約期間は23年4月1日～30年3月31日で、8年総額350億円の大型契約。先日結んだアディダスとの8年契約と合わせると、8年間のスポンサー料は総額510億円。コロナ禍で長期間の経済沈滞の状況で、なぜ大型契約が実現したのか。その裏側に迫った。（金額は推定）

日本協会は、現在と同額のスポンサー料を勝ち取った。電通とは8年総額350億円。長く続く新型コロナウイルスによる不況にも、減額なし、契約期間の短縮なし。コロナ禍にロシアのウクライナ侵攻などの影響で物価が上昇し、世界的に不況が続く中でも、日本のサッカー界は不況知らずの結果となった。

日本協会幹部は「W杯26年大会から出場枠が32から48に増えて、アジアに割り当てられる出場権が4・5から8に増えた。これで日本がアジア予選で消える確率は極めて低くなり、電通さんとしてもスポンサーを募りやすくなったことが大きい。今回、電通さんとの交渉でもこの部分が大きなアピール材料になったと聞いている」と説明する。

実際に日本は2大会連続でアジア最終予選の初戦を落としている。ハリルホジッチ監督が指揮を執った16年9月にはUAEに1－2で負けた。森保ジャパンでも初戦のオマーン戦に0－1で敗れ、3戦目のサウジアラビアにも0－1で屈した。1歩間違えれば、B組3位に転落する可能性もあり、いまだW杯出場が不透明なままの可能性もあった。しかし8枠に増えれば、つまずく期間があっても持ち直しは十分できるほどの地力はある。

日本協会と電通は07年4月1日から8年間の契約を結んできた。来年4月から3期目の契約に入る。その契約書には「W杯出場を逃した場合」の付帯条件が付いており、1～2割の減額が書かれているとも言われている。スポンサーを募る電通としても、日本代表からW杯というコンテンツが消えれば、各企業への説得力が大きく低下してしまうからだ。

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