日本はiPhoneのシェアが非常に高い“iPhone大国”だが、そこまでのシェアを獲得できたことには、かつて携帯電話会社同士でiPhoneの値引き販売合戦が激化したことが非常に大きく影響している。

携帯各社がiPhoneを他のスマートフォンより優遇して値引き販売し、「最も安く買えるスマートフォンがiPhone」という状況が長く続いたからこそ、iPhoneの人気が定着したわけだ。

だが政府の端末値引き規制に円安が加わり、iPhoneを安く買い続けられる環境は着実に失われつつある。それはすなわち、日本のユーザーが価格面でiPhoneを使い続けるのが難しくなりつつあることを意味しており、どこかのタイミングでiPhone離れが起きてもおかしくない時期が訪れつつあるともいえる。

むろんiPhoneは、他のスマートフォンとは違い独自のOSやアプリプラットフォームを採用しており、その満足度もかなり高いことから、iPhoneに慣れた人が他のスマートフォンに乗り換えるハードルは非常に高い。だがiPhoneが購入できないほど高額化してしまえば、そうも言っていられなくなるだろう。円安トレンドが長く続くほど、iPhone一辺倒という時期が長く続いた日本のスマートフォン市場も、徐々に変化を見せることになるかもしれない。

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