医療の進歩で重い病気の子どもの命が救われるようになっていますが、大人になっても小児科にかかり続け、成人特有の病気に対する治療が適切に行われないなどの課題があるとされています。
日本小児科学会は、こうした患者が適切な医療や支援を受けられるようにするための提言をまとめました。
提言は日本小児科学会のワーキンググループがまとめ、ウェブサイトで公表しました。
医療技術の進歩によって先天性の心臓病や小児がんなどの子どもの命が救われるようになってきていて、病気を抱えながら生活する子どもの患者は12万人余りいます。
こうした患者は、大人になっても小児科にかかり続けることが多く、成人特有の病気に対する治療が適切に行われなかったり、患者自身が病気のリスクを正しく理解しておらず、服薬や通院をやめてしまったりするといった課題が指摘されています。
このため、提言では小児科医が患者や家族に成人の医療に移行することの必要性を伝え、10代の早い時期から病気の状況や治療内容、将来的なリスクなどを説明するよう求めています。
また、成人の診療科の医師と十分連携し、患者が受診を続けられているか半年後をめどに確認するなど、合わせて20項目を挙げ、患者が適切な医療や支援を受けられるよう対応を求めました。
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https://www3.nhk.or.jp/news/html/20221130/k10013907731000.html
