4年連続で伊藤忠商事がトップ

トップは4年連続で伊藤忠商事だ。属性別で見ても男子、女子、文系で1位となり、理系は3位にランクインした。20時以降の残業を原則禁止とし、「朝型フレックスタイム制度」を導入するなど積極的な働き方改革で知られる。こうした取り組みの結果、2021年度の女性社員の期間合計特殊出生率（1人の女性が生涯に産む子どもの推計人数）は「1.97」に達したという。この数字は日本の出生率を大きく上回っている。

資源高を追い風に好業績の総合商社の注目度は高く、トップ10に5位三菱商事、8位丸紅が入った。三井物産と住友商事も前年同時期の調査より順位を上げている。

金融の人気も根強い。2位日本生命保険、3位大和証券グループ、4位東京海上日動火災保険、9位損害保険ジャパン、10位SMBC日興証券と、上位10社のうち半分を占めた。メガバンクの新卒採用数が減少傾向にある中、保険や証券が安定した企業への就職を希望する学生の受け皿となっている。

コロナ禍の影響を大きく受けて採用を抑制していた航空は回復傾向にあり、全日本空輸（ANA）が74位、日本航空（JAL）は80位とトップ100圏内に返り咲いた。ANAは2024年春の入社予定者から客室乗務員（CA）の新卒採用を4年ぶりに再開。水際対策が緩和されたことでインバウンド需要の回復が期待されている。

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