ヒマラヤ山脈のふもとを流れる太古の氷河が育んだ川が、南アジアの小さな王国であるブータンに水力発電による電力を供給している。水力発電は、約80万人が暮らすブータン国内に電力を供給するだけでなく、隣国インドへの売電収入を通じて、貴重な外貨の獲得手段となっている。

しかし、ここ数年、ブータン王室は、このエネルギーの新たな利用法をひそかに考案している。

ブータンは、水力発電所をビットコインのマイニング（採掘）施設に変え、エルサルバドルと並ぶ世界で数少ない国営のマイニング施設を持つ国になろうとしている。

ブータン政府は現地メディアのThe Bhutaneseの4月28日の記事で、ビットコインの価格が約5000ドルだった数年前にマイニングを開始したとコメントした。同国の財務省は、この事業に関するフォーブスの質問に答えておらず、正確なマイニングの開始時期は不明だ。しかし、ビットコインが5000ドルだったのは、2019年4月のことだった。

ブータンは、暗号資産分野のパイオニアとして知られる中国の起業家ジハン・ウーが設立したナスダック上場のマイニング企業「ビットディア・テクノロジーズ」と交渉中だ。ビットディアは先月、投資家に対し、今四半期に着工予定のブータンのマイニング施設用に100メガワット（MW）の電力アクセスを確保するために交渉中であることを明らかにした。シンガポールを拠点とする同社は、4月に特別買収目的会社（SPAC）との合併により上場した。

中国やインド、ネパールに囲まれたブータンは、経済よりも国民の幸福度を重視することでよく知られているが、この孤立した国は、数年前から暗号資産のポートフォリオを構築してきた。フォーブスは以前の記事でブータンの国有持株会社が暗号資産に数百万ドルを密かに注ぎ込んでいたことを報じていた。この投資は、国民には一切知らされていなかった。

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