森永卓郎の新刊『書いてはいけない』日本のタブーを次々と暴露しまくり発売4日で7万部突破の超ベストセラーに [373226912]
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私がテレビやラジオなど、メディアの仕事をするようになって四半世紀以上が経過した。その経験のなかで、メディアでは、けっして触れてはいけない「タブー」が3つ存在した。
（1）ジャニーズの性加害
（2）財務省のカルト的財政緊縮主義
（3）日本航空１２３便の墜落事件
この3つに関しては、関係者の多くが知っているにもかかわらず、本当のことを言ったら、瞬時にメディアに出られなくなるというオキテが存在する。
それだけではなく、世間から非難の猛攻撃を受ける。下手をすると、逮捕され、裁判でも負ける。
だから、賢い人はそうした話題には最初から触れない。
知らぬ存ぜぬを貫くことだけがメディアに出続けるために必要なことだからだ。ただ、私はそうした態度を取ることができない性格だ。
がん闘病の森永卓郎氏、病床で書き上げた新著が「発売4日目で4刷り。7万5000部」
https://mainichi.jp/articles/20240313/spp/000/006/044000c ttps://kizuna.5ch.net/test/read.cgi/archives/1710877000/7
元日航社員です。1985年当時は航務での勤務で、係る事態をよく記憶しています。
当日のあの時間帯は123便の出発後、次に出る札幌523便のRC（ランプコーディネーター）から急遽、可搬（トランシーバー）で少々ディレイとの連絡がありました。KT（旅客課）がG/Show（予約無しや後便からの変更客）を取るためチェックインをリオープンしましたが、747SRのバランス許容は13人のため、W&B（ウエイトバランス）が変わると考えて、ジャルダックス（コンピューター）のカラー画面を注意していました。この日はこれの調子が悪く、都合なら手書きもあるかと準備していました。
523出発後、突然の管制からの連絡で「123が帰って来る」とのこと。スピーカーに音を出して担当が123をC/R（カンパニーラジオ）で呼ぶと、暫くして繋がりました。交信レコーダーの状態を確認して、念のため個人で持っていた英会話用のパールコーダーもオンにしました。
123からは「ポジションレポート（現在位置通報）。今しがた何かとコリジョン（衝突）した。羽田に帰る。」旨の報告がありました。私達は最初に鳥と当たったと受け取りましたが、その後の管制と123の交信モニターやC/Rで交信するうちに、危険飛来物が直撃したと分かりました。123は駿河湾の上では3000FT（900ｍ）ほどに降りていました。
JA8119にはその日伊丹から外変してサイパンまで先のフライトがあるので、シップ繰りのために直ぐに大阪やWFZ（スケジュール統制部）、運航本部など関係部署に123HNDリターンの連絡を入れました。インチャージやチーフがKKZ（空港支店長）等に連絡しましたが、通常は使用するTTY（SITA回線テレタイプ）使用は止められたようです。
その後123は自衛隊機と山梨上空でコンタクトし、横田に降りることになりましたが、傍まで行きそれを諦めて長野群馬方面に向かい、畑に不時着を試みていました。その間Fuel dump（燃料放出）を行った後、一回目の後の再進入中に危険飛来物がまた第4エンジンに当たりそれを落下させ、出力と水平のバランスを失ったことで、方向と上下が180度変わる急速右転回から背面状態に入った状態で（FDR：飛行記録計より）数秒後に完全に消息を絶ちました。
即ちこれが事実です。圧力隔壁は全く関係ありません。米軍も出てきません。これからして現在CVR（操縦席録音）とされて巷に出ている物は、断片化され殆ど削除された上にノイズでマスキングされ編集加工されたいい加減な物です。手元に残る各通信の録音媒体とは内容が異なります。
日航の現在の対応や、会長以下、秘書部や広報部が中心に行っているのであろう誤魔化しと隠蔽工作は人として間違いであり、一人で良い恰好をすると言われようが、多くの失うものがあろうが、新旧の日航社員は「過ちを改めるに何時も遅いことは無い」という覚悟を以って真実に対峙する決断をするべきと考えます。
2022年8月15日 >>527の内部告発の後、別の方と思われる元社員から、さらなる内部告発。
ttps://kizuna.5ch.net/test/read.cgi/archives/1710877000/8
元日本航空社員です。事件後に広報部（BRZ）と秘書部（BSZ）に所属しました。
今回この場で８１１９号機固有の特性について、また藤原レポートで報告されていることに関連して、当時社内で機密とされた墜落の前提になる事がありますので、知る限りにおいて記述したいと思います。 「姓名」アドレスを拝借します。
（略）
本墜落事件については、当初米軍の仕業と思わされていた日航の経営トップさえ後から知ることになった重大事実があります。「それは自衛隊が全日空機との雫石空中衝突の後においてもなお、関係の深い日航に絞って継続していた仮想敵訓練において、一部の日航社員が訓練に日常的に協力していた果てに発生した事件」ということです。
具体的には、８０年代に入りこの手の訓練が再開し、万が一失敗した際に言わば保険的に原因のすり替えに使えるとして、選んで毎回使用されていた機材が事故歴のある８１１９号機でした。そしてこれについてはそれを日航社内で秘密裏に予定調整していた者がいました。実施される時には機長もこの事を知っている必要があり、本件において海上自衛隊出身の当該便機長にも大きな嫌疑があります。
しかしこの事実が表に出ると、「自衛隊と日航は共同で定期便を使い、客を乗せてミサイル実験をしていた」となり大問題です。失敗して墜ちた後の隠蔽対策まであらかじめ用意していた上での行為となれば、「危険な結果が起こることを認識して許容」していたとされ、刑法の「未必の故意」が成立するでしょうから“殺人罪”の可能性があります。その際、日航側の関係者は最低でも幇助の罪で共犯となります。世間的には会社ぐるみの共謀と見られるでしょう。会社としては何としても隠さなければなりませんでした。それゆえ、雫石の失敗以来、自衛隊内で練りに練られた隠蔽行動要領として、もとより設定のある「しりもち事故機の圧力隔壁の破損」というニセ原因に相乗りして処理を行う、隔壁破壊説を受け入れざるを得なかったのです。 >>528の続き
更に日航に不都合なことは、実はこれより以前に全７４７ＳＲには事件前にボーイング社から隔壁の点検を通常のＬＲよりも頻度を上げて行うように、わざわざ指示が出ていました。その忠実な履行を強く主張する社員（藤原氏）もいましたが、技術部はコストの面からそれを無視してこれを行わず、行ったことにして虚偽の処理をしていたのです。これが実際に必要かどうかはさておき、こういう場合はメーカーに忠実に従うことが原則です。まして事故修理歴のある８１１９なら尚更です。ここに、もう一つの日航の弱みがあったのです。
しかし、隔壁破壊説に乗っても、事件が起きたからには、日航は無傷では済みません。当局の行う見せかけの調査では「点検を行ったが見落とした」「そもそも点検を怠たった」のどちらかに焦点が当たる（当てる）ことになり、たとえ偽原因の筋書きであっても“業務上過失致死傷罪”となるのは免れません。ましてや点検をやっていなかったことが表に出る後者の方なら「怠らなければ不具合は見つかったはずで、事故は起きなかった可能性が高い」と推定されて（蓋然性から当局もそうせざるを得ない）、“重過失”で以って責任と非難がずっと重くなりますから、会社の選択は当然一番軽い前者になりました。
但し、隔壁破壊説に乗るにはこれだけでは足りず、根本的な原因を作出した者が必要となります。幾ら「しりもち事故」を起こしたのは日航であっても、その後の対応すなわち修理において不完全な事を行った者を仕立てなければなりませんでした。修理後７年しか経っておらず経年劣化だけでは事が成り立たたないので、どうしても最初に修理を行ったボーイングを、落ち度も無いのに引き込まざるを得なかったのです。最終的に、日航は上記二つの問題が絡み合う中で「隔壁の点検を行ったが脆弱性を見落とした」のみに罪を留めて、製造者であり修理者であるボーイングにより大きな修理ミスの責任があったこととして、その大部分を被ってもらいました。無論、ボーイングは補償金の類は一切払っていません。
（ 結果、日本政府そのものがボーイングと米国政府に大きな借りをつくりました。これが、プラザ合意から円高バブルと時期的に重なり、崩壊そして日本売りと呼ばれるものです。その後借りを返すことは盛んに行ったものの、特段、陰謀があったとは思いません ）
結果として、日航はこの自衛隊訓練にて社内に協力者（共犯者）がいた件を完全に隠蔽し、隔壁点検を怠っていたという件を隠蔽して、関与度合いと責任と非難を最小限にとどめたのです。自衛隊は模擬ミサイル衝突を隠蔽、追尾撃墜も隠蔽、現場破壊も隠蔽、救助不作為を隠蔽しました。そして自衛隊と政府並びに首相は事実から完全に隠れて、最大の危機をかわすことができたわけです。ついては、誰も起訴さえされることなく、刑事責任を取りませんでした。
（略）
しりもち事故の後遺症で機体後半部ストラクチャーが歪んで飛行特性に影響が出ていたことは確かです。ログにも残っています。しかし、隔壁の損傷から破裂などの恐れは無く、事故原因とはまったく無関係です。
今も日航と経営者が顛末において、どれだけの真実を知っているのか、また冷静に理解できているのか疑問です。事故調査委員会の言う事故原因はすべて作り話であり、隔壁の修理ミスもありません。日航安全啓発センターで紹介されている説明と展示は虚偽であり、全て将来に亘る身分保障のためで、日航と政府の宣伝広報（プロパガンダ）です。
現在起こされている裁判も、政府が裁判所に圧力をかけて抑え込む形になっています。倒産時に遡りますが、秘書部もそれまで扱いに困り嫌っていた、８．１２連絡会の責任者を完全に懐柔しました。今は手なずけて逆にスポークスマンとして利用する格好になっています。そして日航は真実の検証に犠牲者の遺族が再度団結して、必死で抑えているマスコミへの歯止めが利かなくなって報道が広がり、集団訴訟（損害賠償請求）と責任追及という決定的なダメージに繋がることを恐れているわけで、遺族やマスコミに働きかけてそうさせないよう妨害を続けています。
戦後最大の犯罪はこれでは決して済ませられません。
元社員としても、仲間と共に証拠を携えて何でも行う覚悟です。 ■ このスレッドは過去ログ倉庫に格納されています
