米Google傘下のYouTubeは4月15日（現地時間）、表示される広告をスキップできるサードパーティ製アプリ（いわゆる広告ブロックアプリ）に対する取り締まりを強化していると発表した。
該当する広告ブロックアプリを使っているユーザーは、スマートフォンでのYouTube動画再生時に、バッファリングの問題が発生したり、「次のコンテンツはこのアプリでは利用できません」というエラーが表示されるようになるという。
ユーザーが広告を非表示にすることはクリエイターの収入源を断つことになり、結果的にユーザー自身も魅力的な動画を視聴できなくなるとYouTubeは説明する。
Webアプリでの広告ブロックを可能する拡張機能については既に取り締まり済み。今回の強化では、サードパーティ製アプリがYouTube APIサービス利用規約に違反している場合、「適切な措置を講じる」というものだ。
YouTubeは、広告を表示したくないユーザーに「YouTube Premium」への登録を勧めている。Premiumの日本でのサブスク料金は、学生は月額780円、一般は月額1280円、ファミリープランは2280円だ。
Googleは2月、YouTubeの有料サービスのユーザー数が1億人を超えたと発表した。
なお、YouTubeは教育機関向けには広告や外部リンクなどを表示しない「Player for Educaion」を提供している。
https://news.yahoo.co.jp/articles/173ea7a0a15f6e3dfd3e4fb44682449b0cd22c52
