多くの半導体製造装置メーカーは､今後さらに中国依存が高まると予想する。キヤノンは1月30日の説明会で､
24年の中国売上比率が5年前の約2割から約4割になるとの見通しを示した。
浅田稔専務執行役員は､中国ではロジックやパワー半導体向けの顧客が多く､同国市場を｢非常に重要だと認識している｣とした。
KOKUSAI ELECTRICの金井史幸社長は12月のインタビューで､来期の中国向け売上比率が40％台後半に高まる可能性に言及した。
スクリンHも今期の中国向け売上比率は前期の19％から44％に伸びる見込みだ。東エレクの川本弘常務執行役員は23年10−12月期の
中国売上比率が46.9％に高まり､｢今後も同規模､もしくはそれ以上の水準の投資が行われると思う｣と述べた。
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