日本人の「魚離れ」を加速させた、大手スーパーの魚売り場の「重い責任」

世界一の長寿国・ニッポン。世界保健機関（WHO）が2021年にまとめた報告書によれば、19年調査の結果、日本は男女の平均寿命が84.3歳でスイスを抑えてトップ。
医療体制の充実に加え、その要因とされるのが、脂肪摂取量が少なく、バランスの取れた伝統的な食文化「和食」だ。
和食は2013年に、ユネスコの無形文化遺産にも登録され、健康志向も相まって、世界的に注目を集めている。

ところが、和食の代表格とも言える「魚食」が、その伝統を継承してきた日本で危機的な状況に直面している。
およそ10年前、日本人の魚摂取量は肉に抜かれ、その差は現在も拡大傾向。
若者を中心とした「魚離れ」が指摘され続けている。

食の欧米化が進む中で、40年にわたって大手スーパーで魚の取引を担当し、チーフバイヤーまで務めた現・水産アドバイザーの小谷一彦氏（65）は、
自ら行ってきた魚ビジネスを振り返りながら「スーパーの魚販売と、日本人の魚離れには切っても切れない関係がある」と打ち明ける。
なぜだろうか――。そのわけを詳しく解説する。

（以下ソース）
https://gendai.ismedia.jp/articles/-/89928