昨年12月6日公開「脱炭素原理主義が今の『自業自得エネルギー危機』を招いている」の副題で「原油価格バレル500ドルもあり得るか」と述べた。なぜそのように考えたのかは、前記記事4ページ目「原油は500ドルまで高騰するのか？」をご覧いただきたい。
記事公開時点では、「まさか……」と思う読者が多かったと思うが、約2カ月後の現在はどうであろうか？ 日本でもガソリン価格が170円を越えそうだということで、一種の「(補助金などによる)価格統制」のような施策が発動されようとしている(参考:NHKニュース「ガソリン価格170円超え 政府 補助金支給対策を初発動へ」)。 また、原油価格100ドルはもちろんのこと、リーマンショック前の2008年の高値147ドル越えも普通に議論されている状況だ。 もちろん、原油価格の高騰の原因には「ウクライナ情勢」によるロシア産エネルギー供給の不安などがある。
だが、「脱炭素原理主義者」の圧力で、炭素系エネルギー関連ビジネスへの銀行融資が滞ったりしたため、新規開発が遅れてきたことが致命的だ。もちろん、エネルギー関連企業も「炭素バッシング」の中で、あえてリスクを取って開発投資をしようとしないだろう。 したがって、いくら価格が上昇しても生産が充分に増えないから、過去のオイルショックなどの事例と同様に、数年から十数年程度で原油価格が「10倍水準(500ドル)」になることは充分考えられる。それどころか、「脱炭素の横暴」を早急に阻止しなければ、もっと悲惨な結果になるかもしれない。 2020年5月6日公開「原油先物マイナスでも『世界は化石燃料で回っている』と言えるワケ」の副題のように、「経済成長の牽引車はこれからも健在」なのである。 また、昨年8月22日公開「脱炭素・EV推進、『合理的な科学的根拠がない』この方針は、もはや『宗教』だ」で述べたように、「科学的根拠がない」脱炭素の欺瞞は、徐々に世の中に知られるようになってきた。そして、それを加速したのが「トンガ沖噴火」である。
その「脱炭素」などに与える影響は、「トンガ沖噴火“世界的寒冷化で食料危機”へ 大気中の粉塵で太陽光遮断、農業や畜産業に打撃 『脱炭素社会』実現も困難か」の記事がわかりやすい。
以下ソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/24589a6189e2d93884f83f42c10665af995de10d
