2021年のネット広告費2.7兆円、初の「テレビ・新聞」超え 電通調査
電通は2月24日、「2021年 日本の広告費」を発表した。その結果、21年のインターネット広告費が2兆7052億円（対前年比121.4％）となり、マスコミ4媒体（テレビ・新聞・ラジオ・雑誌）の広告費（2兆4538億円、同108.9％）を初めて上回ったことが分かった。コロナ禍での巣ごもり需要などが好調をけん引したという。ネット広告の好調で、国内の総広告費全体も6兆7998億円（同110.4%）の2桁成長を記録した。
日本の広告費は、マスコミ4媒体、ネットに加え、屋外広告や折込チラシなどを含めた「プロモーションメディア」に3分類される。21年のネット広告費が総広告費に占める割合は39.8％。ネット広告費がマスコミ4媒体の広告費を上回るのは、ネット広告の総額を推定し始めた1997年以来、初めてだという。電通は背景について「社会の急速なデジタル化」と指摘している。
マスコミ4媒体に由来するデジタル広告費も、18年の調査開始以来、3年で1000億円を超えた。中でもネット接続した「コネクテッドTV」（スマートテレビ）向けの広告である「テレビメディア関連動画広告」が、249億円（同146.5%）と大きく伸長。「物販系ECプラットフォーム広告費」も巣ごもり・在宅需要の拡大で、1631億円（同123.5%）となった。
マスコミ4媒体単体の総広告費も、ネット広告との相乗効果で、対前年比で2桁成長を遂げた一方、プロモーションメディアはコロナ禍で東京五輪の無観客開催などが響き、1兆6408億円（前年比97.9%）となり、通年では減少した。
電通は調査結果について「10月以降は、音楽・スポーツイベントやテーマパークなどで徐々に入場制限が解除され、人流や経済が戻ってきたことを受け、多くの広告媒体で回復が鮮明になった。リアルとオンラインをハイブリッドしたイベントも徐々に増加し、リアルイベント自体も感染対策を施される中で開催されるようになった」と総括している。
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