妊婦の血液から胎児の染色体異常を調べる新出生前診断について、日本医学会の運営委員会は18日、35歳以上に限ってきた検査を35歳未満にも認める新たな指針を公表した。
中核となる基幹施設の下に連携施設を設けるなどして検査を受けられる病院の数も拡大する。
新出生前診断は、十分に理解しないまま安易に広がると命の選別につながるという指摘もある。
運営委員会は、適切な遺伝カウンセリングを通じて十分な情報提供を行い、検査を受けない選択肢も提示するなど丁寧に対応したいとしている。
日本産科婦人科学会は、遺伝カウンセリングなどの体制が整った認定施設でのみ実施を認めてきた。
https://news.yahoo.co.jp/articles/123da16a2f410cbce6a820139fc04a2b335de278
