電子部品大手８社の２０２３年３月期連結業績予想は、７社が当期増益を見込む。国内で製造し、海外にドル建てで輸出する小型の電子部品を中心に、円安のプラス効果を見込む。ただ客先での在庫積み増しなど、２２年３月期に見られた追い風は弱まりそうで、５社が増益率は２２年３月期に比べ縮小するとした。
２２年３月期は村田製作所と日本電産、ＴＤＫ、ミネベアミツミ、太陽誘電の５社が当期利益で過去最高を更新した。
旺盛な需要を背景に多くの電子部品メーカーで工場の稼働率が高止まりし、利益を押し上げた。工場稼働率と連動する操業度益（連結営業利益段階）は村田製作所で１１７０億円と、２１年３月期とほぼ同水準だった。
同社の村田恒夫会長は「積層セラミックコンデンサー（ＭＬＣＣ）が自動車やコンピューター向けで大きく増えた」と語った。運転支援システム（ＡＤＡＳ）の浸透などで実需が伸びたほか、自動車メーカーや商社などが供給網の混乱を懸念し、電子部品の在庫を積み増したことも寄与した。
ＴＤＫの斎藤昇社長はＭＬＣＣなど受動部品の販売増に加え「センサーの黒字化やハードディスクドライブ用磁気ヘッドの収益回復も寄与した」と話す。ミネベアミツミの貝沼由久会長兼社長も「ボールベアリング（軸受）やアナログ半導体、スマートフォン用アクチュエーター（手ぶれ防止部品）が好調だった」と述べた。
例年利益の下押し要因となっている販売価格の値下げ率が、需給逼迫（ひっぱく）を背景に例年より小幅にとどまったことも追い風。村田製作所の場合、値下げのマイナス影響は２２年３月期で３２０億円と、前期のほぼ半分となった。年明け以降進んだ為替の円安も、小型の電子部品を作り輸出している国内メーカーにとってプラスだった。
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