オイルショックにともなう電力節減
日本では第一次及び第二次のオイルショックの際、節電のためテレビジョン放送の放送休止を行った。
第一次オイルショック（1973年 - 1974年）に際し、郵政省は1973年11月20日、各テレビ局に深夜放送の自粛を要請。各社は翌年1月期の改編（NHK：1974年1月7日、民放：1月16日）からこれに応じた。NHKは日中（総合テレビは15・16時台[14]、教育テレビは14 - 17時台）と深夜（23時から早朝まで）に放送を休止[15]。在京民間放送各局では、0時30分以降の放送を休止した[16][17]。一部の地方局では、番組ソフトが不足していたこともあり、日中の放送を休止し、カラーバーおよびレコード音楽で対応した。中には夜の数時間のみしか放送を行わない局が存在した。同年6月17日にNETテレビが放送終了時刻を30分繰り下げたのを皮切りに、7月期改編までには各社が自粛を撤廃した。NHKも昼間の放送休止を9月9日に取りやめた[15]。
第二次オイルショック（1979年）の際も、郵政省が、各テレビ局に深夜放送の自粛を要請。同年6月以降、NHK総合は日 - 木曜は原則23時15分、金・土曜は0時00分で放送終了した。民放各社では、第一次オイルショックの放送自粛の際に浮いた石油消費量が微量であったこともあり、ジャーナリズムへの公権力介入の文脈から反発が出たが、6月4日にフジテレビが4時30分終了の編成を3時5分終了に繰り上げたのを皮切りに、7月にはほぼ全社が要請に応じた[18]。

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