映画業界におけるジェンダーや労働問題を検証する団体「Japanese　Film　Project（JFP）」のメンバーが5日、
東京都内で記者会見し、昨年劇場公開された日本映画の監督のうち、
女性の割合がわずか12％だったとの調査結果を公表した。

昨年公開された映画の監督471人中、女性は57人だった。
過去3年間で見ると2019年は9％、20年は11％とほぼ横ばいで推移しており、
ジェンダー格差の改善が進まない業界の実態が明らかになった。

21年公開の興行収入10億円以上の実写映画では0％だった。
https://news.yahoo.co.jp/articles/6d991b5712dc609877698f072b646aab428e2708