“医療ひっ迫”への対策について、松本哲哉主任教授は「全員が公平に医療を受けるのは無理だと思ってほしい。現在、受診の判断は個人に委ねられているが、より重症化しやすい人を優先して診療するよう国や自治体でルールを決めないと、治療の遅れにつながる。限られた医療資源を活用するために、企業側も“念のために”受診やPCR検査を受けるよう指示するのをやめるべき」と指摘します。
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