https://www.sankei.com/article/20220904-JOHTOEUIK5JI5ATBIZ7Q6WQXBM/
丹下建築「船の体育館」解体ピンチ活用案募るも財政の壁
「船の体育館」の別名がある旧香川県立体育館(高松市)に解体の危機が迫っている。世界的な建築家、丹下健三氏(1913〜2005年)の初期作品で特徴的なデザインから「保存してほしい」という声は根強いが、主に財政面の問題から耐震工事すら難しい状況だ。活用策のアイデアを募る調査では、東京五輪で注目を集めたスケートボードやスポーツクライミングを楽しめる「エクストリームスポーツパーク」にする案など、複数案が寄せられているが…。
大切なランドマーク
地元の一般社団法人「船の体育館再生の会」が提案したスポーツパーク案。若年層を中心に人気のエクストリームスポーツの練習場所として、スケートボードやBMXのコースを設置し、壁面にスポーツクライミングの設備を作り聖地にする構想だ。
劣化や耐震強度不足が問題化した既存の屋根は取り外し、3階のアリーナ部分は屋外化して壁柱で補強、屋根の形状をイメージしたケーブルを張る。2階はスポーツジム、1階はカフェにするという。
会の代表で建築家の河西範幸さん(43)は「地域の歴史を伝える大切なランドマークになる。若い世代に活力を与え、公共建築の新しい可能性やモダニズム建築保存のあり方を提示する」と説明する。
船の体育館を管轄する県教委には、9の事業者から10の提案が出されているという。屋根を取り外し、東京ドームのような膜素材などの屋根と代替する案などがでているという。
提案は、演劇や音楽などの芸術拠点や芸術リカレント教育施設にする案やリハビリや障害者スポーツの関連施設にする案など。「都市のモニュメントとして残す」という提案もあった。
ネックは費用
ネックになっているのは、費用面。県教委としては、改修・運営費用は施設を再利用する事業者に負担してもらいたい意向だが、河西さんは「解体する場合に要する費用相当分は利活用に際して県が補助すべきだ」と話す。
事業者から集まったアイデアについて、県教委は「工事費や資金回収計画で具体的な数字の入ったプランはなかった」としており、満足いく内容ではなかったようだ。
令和6年度には新県立体育館が完成予定。船の体育館を新たな形で利活用または保存するのか、それとも解体するのか。県教委は方向性をまだ示していない。
イベントで危機感伝え
昭和39年に完成した船の体育館は鉄筋コンクリート造の地上3階地下1階、巨大な縁梁(ふちばり)・側梁と柱などでケーブルとつり屋根を支える特殊な構造が特徴だ。
老朽化により平成24年に天井板落下の危険性から立ち入りが禁止され、耐震改修工事の入札が3回不調で26年に閉館となった。
なんとか保存の道を探ろうとしている再生の会は、5月と8月に企画展とトークイベントを開き、繰り返し「保存」をアピールしている。
5月の「絶体絶命船の体育館〜もう一つの丹下建築」では河西さんが各事業者の提案を図案化し、トークイベントでコンセプトを解説した。
8月の「せとうちの瀬戸際けんちく船の体育館展」では段ボール模型や、武蔵野大学の協力を得て制作した縁梁の断面模型、構造計算書約400ページの壁一面の展示などを行った。
河西さんは「建物をなくし新しい用途にした方がプラスと何となく考えている人もいる。ただ、マンションの試算をしてみたが、人口減少、既に建設ラッシュの高松市では収益性は微妙だ」と指摘したうえで、建物を解体し更地化して3年以上経過している県立中央病院跡地を引き合いに出し、次のように話した。
「(船の体育館を)壊してから後悔しても遅い。建築関係の専門家だけでなく一般の人が船の体育館の価値を理解し、関心を持って議論に加わってもらうことがとても重要だ」
独特な外観から「船の体育館」と呼ばれる旧香川県立体育館(高松市)は、世界的な建築家、丹下健三氏(1913〜2005年)が設計を担当したモダニズム建築。老朽化を理由に平成26年に閉鎖されたが、保存するか解体するかは決まらず、県教委が民間からアイデアを募って活用法を探る「サウンディング型市場調査」を実施している。耐震補強の必要があるなど再活用に課題もあるなか、新しい活用方法が見いだせるのか。地元や関係者の注目が集まっている。
同じものつくれない
船の体育館は昭和39年に完成した鉄筋コンクリート造、地上3階地下1階の建物だ。巨大な縁梁と側梁、柱などでケーブルとつり屋根を支える仕組みと、彫刻的なコンクリートの造形が特徴的で、屋根の両端が高く曲線を描く外観は「和船」に例えられる。
平成24年7月に耐震調査をしたところ、天井板が落下する危険性が判明したため、アリーナの使用を中止に。耐震改修工事の入札を行ったが不調に終わり、閉館が決まった。
その後、歴史的建築物などの保存に取り組む米国のワー
