KDDIは15日、通信品質に関する説明会を開催した。このなかで、同社執行役員技術統括本部技術企画本部長の前田大輔氏が、“つながっているように見えるのに、なかなか通信が進まない”といういわゆる「パケ止まり」の背景にある要因などを語った。
2020年に始まった5Gに対し、4年間程度を「5Gの導入期」と位置づけ、まずはエリアを広げるべく、4G用周波数を5Gに転用してきたKDDI。これは、5G用として新たに利用が始まった周波数が、いわゆる“高い周波数”になり、低い周波数と比べてまっすぐ届き、建物の陰などに回り込みにくいため、採用された手法だ。同様の手法は、ソフトバンクも採り入れている。
「ローバンド（低い周波数）、ミッドバンド（中程度の周波数）で面を作っていくのが導入期」とした前田氏は、2024年度以降、5Gの普及期に入っていくとして、Sub6（サブシックス、6GHz帯の周波数のこと）を扱う基地局を数多く整備してきているという。
その上で、今春、首都圏を中心に衛星通信との干渉が緩和されることから、首都圏でのSub6での5Gエリアが一気に2倍になると説明する。
これまでは鉄道路線など、生活導線を中心に5Gのエリアを整備してきたKDDIだが、2023年5月以降、新型コロナウイルス感染症に関する制限が緩和され、人流が戻ってきたことに、「人流回復によるトラフィックにもミートして対応してきた」として、通信量が一気に増えた時期であっても対応できたという。
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