「野球以外に考えることが増え、バッティングに集中できていない。破産の危機を抱えているからです。不発が続いた原因は、本人が言う体調不良ではなく、心的要因」と語るのは、在米のMLB取材記者だ。

元専属通訳の水原一平氏が、違法スポーツ賭博と負け金返済に大谷の銀行口座から6億8000万円を胴元に送金したと告白。そのスキャンダルで大谷の未来予想図は大きく狂った。

昨年12月、大谷は歴代スポーツ選手最高の10年総額7億ドル（1015億円＝以下、1ドル145円で換算）でド軍と契約した。

日給に換算すると2780万円。常識で言えば破産は考え難いが、節税を考えて「97％後払い」を自ら申し出たことが裏目に出たようだ。

報酬を分割払いとし、この先10シーズンは各年200万ドル（2億9000万円）。残りの97％分は34年から43年に毎年6800万ドル（98億6000万円）ずつ受け取る。こんな歪な契約が結べたのは、破格の副収入の〝裏付け〟があればこそなのだ。

米メディアによると、それでも大谷の今季の総収入はMLBトップの6700万ドル（97億1500万円）。年俸を除いた残り6500万ドル（94億2500万円）は、野球以外からの収入だ。

しかし、水原氏の違法スポーツ賭博問題で、一部スポンサーが大谷のCM非公開や契約見直しを検討しているという。今後の展開次第では、クライアントから違約金の請求も予想される。

「水原氏が大谷の銀行口座から盗んだとされるカネが組織犯罪に流れ、マネーロンダリングが立件されれば、大事件に発展する。大谷は聴取対象になり、イメージダウンは避けられない。しかも、大統領復帰を目指すドナルド・トランプ氏は、米国に流入する不法移民らのギャング組織撲滅を公約に掲げており、当選すれば、この問題のフェードアウトはあり得ない」（同・司法担当）

カリフォルニア州の弁護士によると、訴追された場合の水原氏への量刑は賭博罪の場合「罰金もしくは6カ月以内の収監」の軽罪。

しかし、大谷が被害を訴える電信詐欺罪（インターネットなどの電子通信によって金銭の窃盗）だと連邦法で裁かれ、懲役20年以下の重罪。マネーロンダリング罪が加われば、さらに大きな量刑となる。

懸念されるのが、ここにきて不穏な情報が飛び交っていることだ。

水原氏は自身の違法スポーツ賭博を告白した3月20日以来、行方をくらましているが、大谷を売る形でこっそり司法取引しているとの噂があるのだ。

https://news.goo.ne.jp/iw/254256/%E5%A4%A7%E8%B0%B7%E7%BF%94%E5%B9%B3%E3%80%8C%E7%A0%B4%E7%94%A3%E3%80%8D%E3%81%AE%E6%9C%80%E6%82%AA%E3%82%B7%E3%83%8A%E3%83%AA%E3%82%AA%E3%81%8B