「日本が世界をリードする大きなきっかけになるのではないかという強い可能性を感じた」――。
岸田文雄総理がこう漏らしたのは、日本政府が新型コロナウイルスの変異種「オミクロン型」対策の第1弾として、南アフリカなど6カ国からの入国者に対し検疫所が確保した施設で10日間待機してもらう措置をスタートさせた11月26日のことだ。
かねてから予定されていた通り、電気通信分野の先端技術の視察のため、JR東日本の三鷹駅から車で10分ほどのNTT「武蔵野研究開発センタ」を訪れ、「IOWN」（Innovative Optical and Wireless Network）と呼ばれる技術が、電気通信分野にとどまらず、半導体やPC、コンピューターといった様々な機器の性能を一変させ、カーボンニュートラルにも寄与する可能性を知り、こう話したというのである。
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