魚や野菜、肉といった生鮮食料品のほか、生活必需品が1店で何でも揃うスーパーは、都市部だけでなく、地方の消費者にとっても強い味方。増加する共働き世帯を支える意味でも、なくてはならない存在となっている。同時に、核家族化の進行や、食の欧米化に伴う米消費の減少も手伝って、魚介類の消費は次第に減少傾向をたどることになる。
水産庁も「いわゆるまちの魚屋さんが、魚介類の旬や産地、おいしい食べ方などを消費者に教え、調理方法に合わせた下処理のサービスなども提供して、食生活を支えてきた」(平成28年度水産白書)と、小規模な鮮魚店の存在を改めて評価している。
主流となったスーパーの店頭は、まちの魚屋さんとは正反対。規模にもよるが、まずスーパーの店員は店の裏に入ったまま「品出し」のとき以外は姿を現さない。ほとんどが無人である。ただ、魚の品揃えは充実しており、売り場はそれなりのレイアウトを保っている。
日本人の「魚離れ」を加速させた、大手スーパーの魚売り場の「重い責任」
https://news.yahoo.co.jp/articles/8f7afef2f0dd59706f62fb332b10ebe7b35b275d
