東レ日覺社長「ジョブ型雇用は自己責任。 ハイブリッド型の制度で 競争力を強化せよ」

新たな人事制度である「ジョブ型」雇用についての議論を耳にすることが増えた。
ジョブ型は、職務内容や期待する成果、報酬などを取り決めて契約する雇用形態だ。
企業は専門人材を即戦力として採用しやすくなる一方、
働き手にとっては個人の仕事やキャリア形成に集中できることがメリットだといわれている。

一部からは、「メンバーシップ型」が日本企業の国際競争力低下につながっているだとか、
ジョブ型や通年採用の重要性が高まっているといった主張も聞こえてくる。果たして、本当にそうだろうか。

企業にとって、ジョブ型で大きな課題となるのが「チームワーク」だろう。
能力だけを指標に社内外から人材をかき集めても、組織として活躍することは難しい。
個人にとっては自らの仕事や業務の遂行が何よりも重要になるため、組織の成長、企業理念などへの意識が希薄になるからだ。

この記事は会員登録で続きをご覧いただけます

https://business.nikkei.com/atcl/NBD/19/00121/00157/