バルミューダ、原価率上昇、部品調達難で大幅減益--「ピンチをチャンスに変える取り組みを」
バルミューダは、2022年度第1四半期第1四半期（2022年1月～3月）業績を発表。売上高は前年同期比10.5%増の40億9200万円、営業利益が62.0%減の1億7200万円、経常利益は68.7%減の1億4400万円、当期純利益が67.8%減の9600万円となった。
大幅な減益となった点について、バルミューダ 代表取締役社長の寺尾玄氏は、「原因はシンプルで明確」と前置きし、「円安やサプライチェーンの混乱により、製品原価率が上昇。各部品の調達難が発生し、良くない状況が続いている。設計変更などにより、商品出荷を止めずにきており、設計変更はコストダウンにつながることもある」などと説明。ピンチをチャンスに変える取り組みを進めていることを強調した。
売上原価率は、前年同期の57.7%から63.5%へと、5.8ポイント悪化。営業利益率は12.3%から4.2%へと、8.1ポイントも悪化している。
円安の影響については、「第1四半期は想定した為替レートであり、利益へのインパクトはほとんどなかった。だが、今後は注意深くみて、対応策をとっていく必要がある」と述べた。
また、「売上高は国内を中心に堅調に推移。2021年11月に発売したコーヒーメーカーである『BALMUDA The Brew』と、韓国向けに投入した『BALMUDA The Range』など、キッチン関連製品が堅調であった」とした。
製品カテゴリー別売上高は、空調関連が前年同期比8.9%増の7億4000万円、キッチン関連が26.1%増の27億3200円、携帯関連が1億7700万円。その他が48.3%減の4億4100万円となった。
「空調関連では海外向けの秋冬モノの製品が伸びた。キッチン関連ではBALMUDA The Rangeが新たに加わった効果がある。その他では、クリーナーの減少が影響している。2020年11月に発売したクリーナーは、2021年1～3月に旺盛な出荷があり、韓国市場向けも初期ロットを入れた。2022年度はそれがだいぶ落ち着いたのが原因である」と説明した。
地域別売上高は、日本が19.1%増の29億500万円、韓国は26.5%減の7億1500万円、北米が70.1%増の1億6000万円、その他が60.3%増の3億1100万円となった。北米での大幅な成長については、「現地にマーケティングチームが行けないなか、デジタルを活用し、粘り強くやってきたプロモーションが効いてきた」と自己分析した。
また、販管費は、前年同期の30.0%から32.3%へと2.2ポイント増加。「増加した分のほとんどが人件費である」とした。販管費の内訳は、人件費は3億7900万円（前年同期は2億7400万円）、広告宣伝費は9600万円（同1億1500万円）、試験研究費は7000万円（同6300万円）。
従業員数は前年同期の119人から152人に増加。「将来の成長へ向けた投資を継続しており、積極的な採用活動を行っている。とくに、エンジニアの採用を強化している。BALMUDA Technologiesによる技術集積度の高い商品を次々と発売していくことを打ち出しており、そのために必要なリソースである。ここへの投資は、健全だと考えている」と語った。エンジニアは前年同期の58人から、83人に増加している。
「売上げは堅調、原価が悪い、引き続き投資を続けているのが、この第1四半期の結果」と総括した。
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