【働く人の休暇取得時の意識や実態に関する調査】職場では約7割が休暇取得しやすい雰囲気にもかかわらず、自分が取得する場合は約4割が「気が引ける」
～Z世代の約2割が休暇取得時に取引先に「必ず連絡する」～ ～年次有給休暇は100％取得する人が最も多く約2割、特にバブル世代が多い～
2023年9月12日 13時00分
0
人材総合サービスを全国で展開する株式会社スタッフサービス・ホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：阪本耕治）は、17歳～62歳までのビジネスパーソン920人を対象に、「働く人の休暇取得時の意識や実態に関する調査」を実施しました。
コロナ禍では生活様式の変化にともない、働く人々の価値観が大きく変化しました。2023年5月からは5類に引き下げられ、アフターコロナに転換しました。経済が回復する中で、労働市場では人手不足が加速しており、さまざまな業界で就労者が増えています。このような状況の中で、就労と密接な関係にある「休暇」に着目しました。2019年4月には、働く人の心身のリフレッシュを図ることを目的に、労働基準法が改正され、「年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者は、年5日以上の取得をすること」が義務づけられました。ワークライフバランスや多様な働き方が進む中で、働く人の休暇取得時の意識や実態を見出すため、調査をおこないました。
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000005.000032423.html
