中国・上海で18日開幕した上海モーターショーでは、電気自動車（EV）など「新エネルギー車（NEV）」が国内外メーカーの「主戦場」となった。

日系各社もそろって新モデルを投入し、消費者にアピール。ただ、中国メーカーの人気が高まる中、EVで出遅れた日本勢は存在感が低下しており、正念場を迎えている。

トヨタ自動車、日産自動車、ホンダの日系大手3社はそれぞれスポーツ用多目的車（SUV）の新車種などを公表した。
ホンダは中国で2035年までに「EVのみで販売比率100％」（幹部）を目指す新目標を表明。日産のアシュワニ・グプタ最高執行責任者は「中国市場は成長している」と述べ、30年までに製品の8割をEVなどにすると明らかにした。

もっとも、日本勢の苦戦は鮮明だ。3月の中国新車販売台数は全体で前年同月比9．7％増だったものの、日系大手3社はいずれも前年実績を下回った。政府がNEV普及を国策として推し進める中、EV投入が遅れたことが最大の理由だ。
天津に進出した日系部品メーカーに撤退の動きが出始めるなど、「中国市場で日本勢が巻き返せるかは分からない」（商社関係者）との声も出ている。

一方、中国EV大手のBYDはスポーツカータイプの新車種を公表。会場に報道陣があふれるほどの注目を集めた。中国メーカーは技術力の向上を背景に海外展開を加速させており、日米欧メーカーとの競争激化は必至だ。

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